現在の東京市場は、日経平均株価が2,774円（5%超）安となるなど、全面安の展開となっています。配当落ちに加え、中東情勢の緊迫化とそれに伴う原油価格の上昇が、投資家心理を冷え込ませています。半導体や値嵩株が特に大きく売られ、指数の下落を主導しています。
一方、太平洋興発が人気化しており、住石はストップ高を記録するなど、個別銘柄には強さを見せるものもあります。INPEXなどもプラ転する場面が見られ、原油関連銘柄や一部の個別銘柄は、地合いに左右されない動きを見せています。
中東情勢の緊迫化と原油価格の高止まりが続けば、市場全体への下押し圧力は継続する可能性があります。一方で、月末のリバランスや個人投資家の押し目買いへの期待もあり、急激な反転の可能性も否定できません。地政学リスクとインフレ懸念に常に注意を払い、個別銘柄の強さやセクターごとの動向を注視しながら、冷静な投資判断が求められます。